DX推進の鍵は「デジタル人材育成」
DX推進研修・
DX人材育成のご提案
こんな課題を感じていませんか?
- DX化を求められるが何から取り組んだらいいか分からない…
- 今の社内人材ではハードルが高すぎてDX推進が難しい…
- 既存業務が忙しく大がかりな研修をするだけの余裕がない…
- 少し調べてみてはいるが実務に活用できる研修ではないものが多い…

貴社の課題を解決する
DX推進・人材育成プラン
実際の業務に即した知識と技術が身につく
DX人材育成実践演習プラン
Microsoft 365それぞれのツールの使い方を学ぶだけでなく、各種ツールを組み合わせて現場業務に即した知識と技術が身につく実践演習講座をご用意。各ツールを一連の作業を通して利用することで、それぞれのツールの特徴と使い分けを理解することができ、実務に直結したDX化のノウハウを習得することができます。

■ Microsoft 365でいますぐはじめるDX推進
短期間での社内全体のDX人材の育成にはMicrosoft 365とPowerプラットフォームを活用した人材育成がおすすめです。
- あらゆる業務プロセスを自動化する
Power Automate Desktop -
Microsoft製のソフトだけでなく、パソコン上で動かせるさまざまな作業を自動化させることができます。業務効率化・自動化のカギとなるアプリです。
- データ分析結果を可視化・共有する
Power BI Desktop -
さまざまなデータを統合し分析するだけでなく、見やすいレポートとして可視化ができます。社内のデータをより高度に分析・活用できるアプリです。
- 社内アプリを簡単に作成できる
Power Apps -
ドラッグ&ドロップ操作でアプリ画面を簡単に作成し、各種ツールとデータ連携できます。プログラミングを書くことなく社内アプリを作成できます。
- Excelを使った業務を完全自動化
Excelマクロ・VBA -
Excelで行う操作を自動化できるプログラミング言語です。業務内でも特に利用頻度の高いExcelによる日常業務を自動化し、業務効率化を大幅に推進できます。
- あらゆる業務で利用する
Excel & Word -
あらゆる業務で使用される定番のソフトです。Excel・Wordの普段使いのスキルをより高めることで、業務効率を高めDX推進を大きく推し進めることができます。
- 社内の様々な業務を効率化する
その他のMicrosoft 365ツール -
OneDriveやTeams,Outolook、SharepointなどのMicrosoft 365ツールを使いこなすことで、社内全体のDXを推進し社員のデジタルリテラシーを高められます。
DX推進エンジニアの育成に最適な
Python・AI・データ分析プラン
より本格的なDX推進・システム開発を求める企業様にはPython・AI・データ分析プランがおすすめ。年間1,500社の研修で培ったノウハウで作り上げた講座とプロ講師陣の指導で、短期間でDX推進エンジニアを育成することができます。

自ら考えて課題を解決できる力が身につく
擬似配属研修プラン
DXの積極的な推進には社員の自発的な行動が不可欠です。「擬似配属研修」は、実際の業務に即した実践演習に取り組むだけでなく、日々の業務を想定した報告書作成の実習を通して、課題解決力と報連相を養う研修プランです。研修内容も貴社の実業務に即した内容にカスタマイズすることができるため、即戦力となる知識と技術の習得におすすめです。
年間約1500社の企業研修で培った
ノウハウを活かし、
最短経路でDX人材を育成します
-Point1:専任コンシェルジュによるサポート-
課題の抽出、目標設定から
人材の洗い出しまでサポート
DX推進・業務効率化を行う上で、どのようなスキルを備えた人材が必要なのか、確固たるビジョンを描く必要があります。当社の「専任コンシェルジュ」が、事業戦略をヒアリングさせていただき、貴社の課題抽出から研修の目標設定、課題解決に必要な人物像を明確化いたします。

-Point2:人材育成ソリューション-
入念な研修計画の立案による効果的な育成
求めるDX人材と実現するべき未来が定まった後は、まずは弊社独自の「講座マップ」を用いて人材育成プランを立案いたします。加えて、「スキルチェックテスト」を実施し、育成対象者の個々の現状スキルを可視化することで、対象者それぞれに対しての最適な研修計画を導き出し、効果的な育成を行います。

研修費用を大幅に返還できる
「助成金制度」
助成金で費用対効果の高い研修を!
「助成金」制度は、企業の人材育成を効果的に促進するために、職業訓練を行う事業主に対して、研修にかかる経費が助成される制度です。制度は「正規雇用者向け」と「非正規雇用者向け」に分かれており、それぞれで助成額や申請内容が異なります。Winスクールでは、ほぼすべての講座が助成金に対応しており、条件によっては研修費用の大半が助成されることもあり、年間100社以上の企業様にご利用いただいています。

Winスクール法人研修実績
研修ご利用企業様一覧
- 株式会社NTTデータ
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立ソリューションズ
- 株式会社野村総合研究所
- 株式会社豊田自動織機
- 株式会社博報堂
- 株式会社サイバーエージェント
- 株式会社ドワンゴ
- 株式会社バンダイ
- 株式会社トムス・エンタテインメント
- 株式会社WOWOW
- 株式会社関西テレビハッズ
- ジー・アンド・イー株式会社
- 株式会社ネクスコ東日本エンジニアリング
- 中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋株式会社
- 西日本高速道路ファシリティーズ株式会社
- 阪神高速サービス株式会社
- 株式会社道路計画
- 株式会社ハルテック
- 原子燃料工業株式会社
- 昭和電機株式会社
- アクセンチュア株式会社
- 株式会社名機製作所
- 英進設計工業株式会社
- 株式会社三浦工務店
- 株式会社日立LGデータストレージ
- 新日本製鐵株式会社
- 河西テクノ株式会社
- 大和電建株式会社
- 株式会社テクノスマイル
- 株式会社富士防
- 全日空システム企画株式会社
- アクサス株式会社
- 株式会社新日鉄都市開発
- 株式会社小田急ハウジング
- 三井デザインテック株式会社
- 日産トレーデイング株式会社
- 株式会社マックス・ヴァルト研究所
- 株式会社八戸インテリジェントプラザ
- 株式会社電通ワークス
- 近畿日本ツーリスト株式会社
- 保険サービスシステム株式会社
- シティグループ証券株式会社
- 株式会社セノン
- エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社
- 久光製薬株式会社
- グラクソ・スミスクライン株式会社
- バクスター株式会社
- 日清丸紅飼料株式会社
- コクヨ株式会社
- エルメスジャポン株式会社
- 株式会社サンネクト
- 株式会社大生エンジニアリング
- 株式会社ジャパネットたかた
- ソフトブレーン株式会社
- 株式会社システックス
- 株式会社ビシクレット
- 株式会社ミヤノ企畫
- 株式会社テレマーケティングジャパン
- 株式会社アクシス
- 株式会社リョーイン
- 株式会社オプト
- テクノプロ・ホールディングス株式会社
- 株式会社テクノプロ・キャリア
- 株式会社テクノプロ
- UTホールディングス株式会社
- 株式会社フォーラムエンジニアリング
- 株式会社アウトソーシングテクノロジー
- 日研総業株式会社
- 株式会社トラスト・テック
- 大阪ガスエクセレントエージェンシー株式会社
- 株式会社リクルート
- 株式会社リクルート三洋ヒューマンネットワーク
- 株式会社ムラタアクティブパートナー
- オムロン エキスパートリンク株式会社
- 株式会社スタッフサービス
- アドバンテック株式会社
- 株式会社安川ビジネススタッフ
- 株式会社JR東日本パーソネルサービス
- 株式会社ニッケン・キャリア・ステーション
- 株式会社ファインスタッフ
- 株式会社キャリアパワー
- 株式会社テクノプロ・コンストラクション
- 株式会社サイマル・ビジネスコミュニケーションズ
- 株式会社ヒューマネージ
- 株式会社ヒューマンウェア
- ケリーサービスジャパン株式会社
- MS&ADビジネスサポート株式会社
- マルイグループユニオン福祉会
- アデコ株式会社
- 株式会社パソナ
- 株式会社パソナテック
- 株式会社マイナビエージェント
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社新生銀行
- スタンダードチャータード銀行
- 読売新聞社
- 朝日新聞総合サービス株式会社
- 野村不動産株式会社
- 社団法人奈良工業会
- 一般社団法人全国モーターボート競走施行者協議会
- 一般社団法人神奈川県トラック協会
- 財団法人放送大学教育振興会
- 東京板硝子施工組合
- 北大阪商工会議所
- 独立行政法人工業所有権情報
- 港区スポーツふれあい文化健康財団
- 関東学院大学
- 久慈市雇用開発促進協議会
- 宇部市雇用創造協議会
- JA共済熊本県本部
- 北海道財務局
- 内閣府