「現場で活きるスキル」が身につく実践研修
疑似配属研修
「即戦力」となる人材に求められる
報連相と課題解決力を養う
「即戦力」となる人材に求められる能力は高い技術力や幅広い知識だけではありません。教科書通りに進まない現場の業務だからこそ、不測の事態に対して自ら考えて行動できることに加えて、それでも解決できない場合に適切に報告や相談ができることも不可欠です。Winスクールの「疑似配属研修」では、実際の業務を想定した実習課題に取り組むだけでなく日々の報告書を作成する実習を通して、報連相と課題解決力の両方を養うことができます。

「現場で活きるスキル」が身に付く
3つのポイント
- Point 1 -
実習課題中心の答えをすぐに教えない研修で
「自ら考える力」が身につく
本研修プランは課題演習において「わからない」とつまづいた場面でも講師がすぐに答えを教えない研修です。講師はともに働く先輩社員という立場をイメージして、解決に向かうヒントやアドバイスは行いますが、あくまでも解決に向けて取り組む主体は当事者である受講生自身というスタンスで「自ら考える力」を身につける指導を心がけています。

- Point 2 -
試行錯誤を繰り返すことで自己解決力を高める
「試行錯誤」は課題や問題を見つけ出し、仮説を立てて失敗を繰り返し正解へたどり着くための行為です。実際の現場でも予期せぬ問題が発生しますが、すべてこのプロセスを経て解決に向かう道筋を導き出します。そういった経験を研修中に積むことで現場で必要な自己解決力を身につけることができます。

- Point 3 -
実務を想定した報告書作成で的確な報告力を身に付ける
技術力を高め自己解決能力を鍛えたとしても自ら解決できる問題ばかりとは限りません。特にチームとして取り組むプロジェクトにおいては他者との協力は不可欠です。そういったときに問題の本質や自らの考えを簡潔に表現して共有できる能力は非常に重要です。本研修では日々の業務を想定した報告書作成実習を通して、高い品質で報連相できるスキルも身につきます。

「疑似配属研修」授業の流れ
本研修では講師を上司と見立てて、実際の現場での業務を想定した課題に取り組みます。
- Step1
- 日々の課題(業務内容)の確認
はじめに、業務を想定した課題を割り振り、講師(上司役)への相談方法を確認します。
ここで自らに与えられた課題を正確に理解し、業務へ取り組む準備を行います。
- Step2
- 課題への取り組み
与えられた課題に基づいて実際に作業に取り組みます。
詳細な手順が与えられてない中で、自らで考えて課題のゴールに向けた道筋を見出せることを目的としています。
- Step3
- トラブルの発生
課題に取り組む中で発生したトラブルも、まずは自分で調べて仮説を立てて問題の解決を目指します。それでも解決できない問題については講師に相談をします。
- Step4
- 講師への相談
Step3で発生したトラブルを自己解決できない場合は講師に相談します。
その際、単に「分かりません」ではなく問題の本質が何か、そのためにどのように考え行動したのかを説明できるよう講師は促します。
- Step5
- 報告書(業務日報)の作成
その日の実習が終了したら報告書(業務日報)を作成します。
取り組んだ課題の進捗状況や発生した問題の内容とその対応について、翌日以降の予定など実際の業務を想定した報告書を作成します。
「疑似配属研修」サービスの詳細
サービス内容は下記の通りとなります。
対象講座 | Java・Webシステム開発、C言語・組込みシステム開発、AWS・クラウド ※その他講座も要望に応じてご対応いたします |
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期間 | 標準10日間 | 研修費用 | 応相談 ※価格の詳細はお問い合わせください |
実施形式 | 集合研修形式、対面、オンラインどちらでも開催可能 |
研修事例・お客様の声
【疑似配属研修】現場配属の前に、現場体験を
- ご要望
- Javaのスキルを学んだまでは良いが、実務でそのスキルを活かしてもらえない
- ご提案内容
- ヒアリング:
現場でスキルを活かせない理由として、少なくとも2つのケースがある。1つ目「研修中は講師が答えを教えてくれるため、自己解決力が乏しい」、2つ目「何が問題で業務が進まないのか、うまく相談ができない」。これらを解決できる取り組みを企画し、基礎研修に追加。 - 研修プラン:集合研修または、オンライン集合研修
- 研修期間:20日間~
- 研修内容:Java(2ヵ月)、C言語(2ヵ月)、AWS(1ヵ月)の3科目で基礎スキルの習得+疑似配属研修を実施

- 企業担当者の声
- 基礎研修だけでなく、「疑似配属研修」を追加したことで、現場(派遣先)から頂く声は明らかに変化がありました。仮に業界未経験のスタッフでも報連相が的確で、積極的に自分で解決を図るという仕事へ取組む姿勢は高く評価いただいています。Javaの分野から始めましたが、現在3コースまで拡張していただきました。弊社の要望に対してWinスクールが素早く対応してくださっているので、商機を逃さず企画検討でき、大変助かっています。
【企業向け助成金対応】
受講分野から研修を選ぶ
研修費用を大幅に返還できる
「助成金制度」
助成金で費用対効果の高い研修を!
「助成金」制度は、企業の人材育成を効果的に促進するために、職業訓練を行う事業主に対して、研修にかかる経費が助成される制度です。制度は「正規雇用者向け」と「非正規雇用者向け」に分かれており、それぞれで助成額や申請内容が異なります。Winスクールでは、ほぼすべての講座が助成金に対応しており、条件によっては研修費用の大半が助成されることもあり、年間100社以上の企業様にご利用いただいています。

Winスクール法人研修実績
研修ご利用企業様一覧
- 株式会社NTTデータ
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- 株式会社日立製作所
- 株式会社日立ソリューションズ
- 株式会社野村総合研究所
- 株式会社豊田自動織機
- 株式会社博報堂
- 株式会社サイバーエージェント
- 株式会社ドワンゴ
- 株式会社バンダイ
- 株式会社トムス・エンタテインメント
- 株式会社WOWOW
- 株式会社関西テレビハッズ
- ジー・アンド・イー株式会社
- 株式会社ネクスコ東日本エンジニアリング
- 中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋株式会社
- 西日本高速道路ファシリティーズ株式会社
- 阪神高速サービス株式会社
- 株式会社道路計画
- 株式会社ハルテック
- 原子燃料工業株式会社
- 昭和電機株式会社
- アクセンチュア株式会社
- 株式会社名機製作所
- 英進設計工業株式会社
- 株式会社三浦工務店
- 株式会社日立LGデータストレージ
- 新日本製鐵株式会社
- 河西テクノ株式会社
- 大和電建株式会社
- 株式会社テクノスマイル
- 株式会社富士防
- 全日空システム企画株式会社
- アクサス株式会社
- 株式会社新日鉄都市開発
- 株式会社小田急ハウジング
- 三井デザインテック株式会社
- 日産トレーデイング株式会社
- 株式会社マックス・ヴァルト研究所
- 株式会社八戸インテリジェントプラザ
- 株式会社電通ワークス
- 近畿日本ツーリスト株式会社
- 保険サービスシステム株式会社
- シティグループ証券株式会社
- 株式会社セノン
- エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社
- 久光製薬株式会社
- グラクソ・スミスクライン株式会社
- バクスター株式会社
- 日清丸紅飼料株式会社
- コクヨ株式会社
- エルメスジャポン株式会社
- 株式会社サンネクト
- 株式会社大生エンジニアリング
- 株式会社ジャパネットたかた
- ソフトブレーン株式会社
- 株式会社システックス
- 株式会社ビシクレット
- 株式会社ミヤノ企畫
- 株式会社テレマーケティングジャパン
- 株式会社アクシス
- 株式会社リョーイン
- 株式会社オプト
- テクノプロ・ホールディングス株式会社
- 株式会社テクノプロ・キャリア
- 株式会社テクノプロ
- UTホールディングス株式会社
- 株式会社フォーラムエンジニアリング
- 株式会社アウトソーシングテクノロジー
- 日研総業株式会社
- 株式会社トラスト・テック
- パナソニックエクセルスタッフ株式会社
- 大阪ガスエクセレントエージェンシー株式会社
- 株式会社リクルート
- 株式会社リクルート三洋ヒューマンネットワーク
- 株式会社ムラタアクティブパートナー
- オムロン エキスパートリンク株式会社
- テンプスタッフ株式会社
- テンプスタッフ・テクノロジー株式会社
- 株式会社スタッフサービス
- アドバンテック株式会社
- 株式会社安川ビジネススタッフ
- 株式会社JR東日本パーソネルサービス
- 株式会社ニッケン・キャリア・ステーション
- 株式会社ファインスタッフ
- 株式会社キャリアパワー
- 株式会社テクノプロ・コンストラクション
- 株式会社サイマル・ビジネスコミュニケーションズ
- 株式会社ヒューマネージ
- 株式会社ヒューマンウェア
- ケリーサービスジャパン株式会社
- MS&ADビジネスサポート株式会社
- マルイグループユニオン福祉会
- アデコ株式会社
- 株式会社パソナ
- 株式会社パソナテック
- 株式会社マイナビエージェント
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社新生銀行
- スタンダードチャータード銀行
- 読売新聞社
- 朝日新聞総合サービス株式会社
- 野村不動産株式会社
- 社団法人奈良工業会
- 一般社団法人全国モーターボート競走施行者協議会
- 一般社団法人神奈川県トラック協会
- 財団法人放送大学教育振興会
- 東京板硝子施工組合
- 北大阪商工会議所
- 独立行政法人工業所有権情報
- 港区スポーツふれあい文化健康財団
- 関東学院大学
- 久慈市雇用開発促進協議会
- 宇部市雇用創造協議会
- JA共済熊本県本部
- 北海道財務局
- 内閣府