「現場で活きるスキル」が
身につく実践研修
疑似配属研修
「即戦力」となる人材に求められる
報連相と課題解決力を養う
「即戦力」となる人材に求められる能力は高い技術力や幅広い知識だけではありません。教科書通りに進まない現場の業務だからこそ、不測の事態に対して自ら考えて行動できることに加えて、それでも解決できない場合に適切に報告や相談ができることも不可欠です。Winスクールの「疑似配属研修」では、実際の業務を想定した実習課題に取り組むだけでなく日々の報告書を作成する実習を通して、報連相と課題解決力の両方を養うことができます。
「現場で活きるスキル」が身に付く
3つのポイント
-
POINT実習課題中心の答えをすぐに教えない研修で
「自ら考える力」が身につく本研修プランは課題演習において「わからない」とつまづいた場面でも講師がすぐに答えを教えない研修です。講師はともに働く先輩社員という立場をイメージして、解決に向かうヒントやアドバイスは行いますが、あくまでも解決に向けて取り組む主体は当事者である受講生自身というスタンスで「自ら考える力」を身につける指導を心がけています。
-
POINT試行錯誤を繰り返すことで自己解決力を高める
「試行錯誤」は課題や問題を見つけ出し、仮説を立てて失敗を繰り返し正解へたどり着くための行為です。実際の現場でも予期せぬ問題が発生しますが、すべてこのプロセスを経て解決に向かう道筋を導き出します。そういった経験を研修中に積むことで現場で必要な自己解決力を身につけることができます。
-
POINT実務を想定した報告書作成で的確な報告力を身に付ける
技術力を高め自己解決能力を鍛えたとしても自ら解決できる問題ばかりとは限りません。特にチームとして取り組むプロジェクトにおいては他者との協力は不可欠です。そういったときに問題の本質や自らの考えを簡潔に表現して共有できる能力は非常に重要です。本研修では日々の業務を想定した報告書作成実習を通して、高い品質で報連相できるスキルも身につきます。
「疑似配属研修」授業の流れ
-
STEP日々の課題(業務内容)の確認
はじめに、業務を想定した課題を割り振り、講師(上司役)への相談方法を確認します。
ここで自らに与えられた課題を正確に理解し、業務へ取り組む準備を行います。 -
STEP課題への取り組み
与えられた課題に基づいて実際に作業に取り組みます。
詳細な手順が与えられてない中で、自らで考えて課題のゴールに向けた道筋を見出せることを目的としています。 -
STEPトラブルの発生
課題に取り組む中で発生したトラブルも、まずは自分で調べて仮説を立てて問題の解決を目指します。それでも解決できない問題については講師に相談をします。
-
STEP講師への相談
Step3で発生したトラブルを自己解決できない場合は講師に相談します。
その際、単に「分かりません」ではなく問題の本質が何か、そのためにどのように考え行動したのかを説明できるよう講師は促します。 -
STEP報告書(業務日報)の作成
その日の実習が終了したら報告書(業務日報)を作成します。
取り組んだ課題の進捗状況や発生した問題の内容とその対応について、翌日以降の予定など実際の業務を想定した報告書を作成します。
「疑似配属研修」サービスの詳細
- 対象講座
-
Java・Webシステム開発、C言語・組込みシステム開発、AWS・クラウド
※その他講座も要望に応じてご対応いたします。 - 期間
-
標準10日間
- 研修費用
-
応相談 ※価格の詳細はお問い合わせください
- 実施形式
-
集合研修形式、対面、オンラインどちらでも開催可能
研修事例
-
CASE01
【疑似配属研修】現場配属の前に、現場体験を
ご要望
- Javaのスキルを学んだまでは良いが、実務でそのスキルを活かしてもらえない
+1の
ご提案ご提案内容
- 現場でスキルを活かせない理由として、少なくとも2つのケースがある。1つ目「研修中は講師が答えを教えてくれるため、自己解決力が乏しい」、2つ目「何が問題で業務が進まないのか、うまく相談ができない」。これらを解決できる取り組みを企画し、基礎研修に追加。
企業担当者の声
基礎研修だけでなく、「疑似配属研修」を追加したことで、現場(派遣先)から頂く声は明らかに変化がありました。仮に業界未経験のスタッフでも報連相が的確で、積極的に自分で解決を図るという仕事へ取組む姿勢は高く評価いただいています。Javaの分野から始めましたが、現在3コースまで拡張していただきました。弊社の要望に対してWinスクールが素早く対応してくださっているので、商機を逃さず企画検討でき、大変助かっています。
研修費用の最大90%返還も!
助成金活用で費用対効果の高い研修を実現
人材開発支援助成金は、雇用保険に加入している従業員の能力向上やスキル開発に必要な経費を国が支援する制度です。助成金制度を利用することで、最大75%の研修費用や一部の賃金が助成され、費用対効果の高い研修が実施できます。
各種お申込みやご相談、助成金に関するご質問などございましたら、
お気軽にお問い合わせください。
法人フリーダイヤル